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宿泊施設タイプ(ホテル以外)に関する豆知識

 

イントロダクション

この記事では、ホテル以外の宿泊施設(主なもの)に関する豆知識をまとめています。

これらの施設は、特に若者(ミレニアル世代、Z世代)*や外国人旅行客(インバウンド)に人気があるようです。
*ミレニアル世代は1980年から1995年の間に生まれた世代、Z世代は1996年から2015年の間に生まれた世代をいう(一応の定義)。

知っているとホテル以外の宿泊施設選びの参考になると思います。

 

<1>旅館(旅館業法<旅館・ホテル営業>)

旅館(りょかん)とは、宿泊料を受けて人を宿泊させるための宿泊施設で、通常は和風様式の構造及び設備を主とする宿泊施設のことを指します。

寝具は布団が一般的ですが、ベッドが用意されている場合もあります。旅館では食事付きの宿泊プランが多く、部屋食に対応しているところも少なくありません。

旅館営業は、主に旅館業法(旅館・ホテル営業)*の許可を受ける必要があります。

*適用される代表的な法律の規定。他の法律や規定に拠り営業を行うこともあります。(以下同様)

≪参考≫

www.jalan.net

 

<2>民宿・ペンション(旅館業法<簡易宿所営業>)

民宿(みんしゅく)とは、経営者が本業(漁業、農業、畜産業など)を営みながら、海水浴やスキーなどの観光シーズンに副業として一般の民家(自宅)を活用した宿泊施設のことを指します。

お風呂とトイレは共同、食事は他の宿泊者や経営者家族と一緒に食堂で摂ります。通常、食事付きの宿泊ですが、食事が付かない素泊りも可能です。

ペンションとは、もともとヨーロッパにある民宿・プチホテルのことを指します。フランス語で「年金」という意味で、退職後の年金生活をする高齢者夫婦が自宅の空き部屋を旅行者や学生などに提供する宿泊施設であったことに由来しています。

高原リゾートやスキーリゾート、海辺リゾートなどの観光地にあり、原則、2名以上1室の食事付きで宿泊します。多くのペンションは、おしゃれな洋風の建物で、食事や部屋の装飾、サービスなどに経営者の「こだわり」が見られる家庭的かつ個性的なの宿泊施設となっています。

民泊・ペンション営業は、主に旅館業法(簡易宿所営業)の許可を受ける必要があります。

≪参考≫


<3>ゲストハウス(旅館業法<簡易宿所営業>)

ゲストハウスとは、決まった定義はありませんが、旅行者のための安価な素泊まり施設のことを指します。
ホステルに似た運営形式であり、交流スペースが存在し、ドミトリー(相部屋)が基本となる施設もあります(個室のみの場合もあり)。バックパッカーなどのひとり旅行者向けの安宿(バックパッカーズ)という認識で、安かろう悪かろうというイメージが強いかもしれませんが、カフェのようにお洒落な空間だったり古民家をリノベーションした風情ある建物だったりと、クオリティの高いゲストハウスが増えてきました。ホテルとは違い、部屋によってはトイレ、バスルームがない場合もあり、共用のものを利用します(各個室に付属の場合もあり)。また、歯ブラシや髭剃り、浴衣やタオルといったアメニティは無いのが普通です。

ゲストハウス営業は、主に旅館業法(簡易宿所営業)の許可を受ける必要があります。

≪参考≫

backpackersjapan.co.jp

 

<4>ホステル・ユースホステル(旅館業法<簡易宿所営業>)

ホステルとは、低価格で泊まれる宿泊施設のことを指します。

ホステルとユースホステルは意味は同じですが、ユースホステルと名乗れるのは、それぞれの国のユースホステル協会(日本では「財団法人 日本ユースホステル協会」)に加盟する施設のみとなります。

現在、日本国内には北海道から沖縄まで約220件のユースホステルがありますが、ユースホステルと同等の施設やサービス内容を持ちながらユースホステル協会に加盟せず、単に「ホステル」と呼ばれている宿泊施設は全国各地に数多く存在しています。

(ユース)ホステルの特徴としては、二段ベッドがあるドミトリー(相部屋)、個室はあってもシャワー、トイレなどは部屋内になく共同利用であること。また食事は朝食のみが多く、その代わりに自炊のできるキッチン、ダイニングルームやリビングルームがあることなどがあげられます。

ゲスト“ハウス”という名前ではおさまらないような100ベッド200ベッド規模の宿泊施設が現れ、建物は“ハウス”ではなく、対象としているゲストも“バックパッカー”だけではないので、比較的最近誕生したものはホステルという名称をつけていることが多いです。中には新築物件で内装に関してもデザイン会社が参加しているホステルもあり、宿泊機能に加えてカフェやバーなどを併設していたりと、さながらホテルのような施設も出てきています。

ホステル・ユースホステル営業は、主に旅館業法(簡易宿所営業)の許可を受ける必要があります。

≪参考≫

grids-hostel.com

imano.jp

 

<5>カプセルホテル(旅館業法<簡易宿所営業>)

カプセルホテルとは、日本で見られる、簡易ベッドを備えたカプセル状(箱形)の寝室を提供する宿泊施設のことを指します。

カプセルの一般的な大きさは奥行約2m×幅1m×高さ1mほどで、中にはベッドが設置されており、カプセルの入り口には鍵が設置されていません。最近はコンセントだけでなく、USB充電ポートやテレビなどの設備が整ったカプセルホテルもあります。

多くのカプセルホテルが共有フロアを設けており、シャワールームや大浴場、休憩スペースなどを利用できます。簡単な食事ができるお食事処を備えた施設もあります。さらに進化した新しいスタイルの革新的ホテルも登場しています。

カプセルホテル営業は、主に旅館業法(簡易宿所営業)の許可を受ける必要があります。

≪参考≫

first-cabin.jp

www.livelyhotels.com

 

<6>民泊・住宅宿泊(住宅宿泊事業法)

民泊(みんぱく)とは、決まった定義はありませんが、一般的に自宅の一部や全部、または空き別荘やマンションの一室などを他人に有償で貸し出すことを指します。

民泊の種類は大きく分けて2種類があります。家主居住型の民泊と家主不在型の民泊です。

日本では個人が自宅の空き部屋を貸し出すといった小規模なものから、不動産企業が訪日外国人向けに建設した大き目の宿泊施設にいたるまで幅広い形態の宿泊サービスがあります。

また、民泊の運営形態には次の3つがあります。

・旅館業法に基づく民泊は、簡易宿所として営業でき、年間の営業可能日数(上限180日)に制限がないのが特徴です。旅館業として民泊を運営するため、ホテルや旅館などの宿泊施設に最も近い形態といえます。

・旅館業法の特例(国家戦略特区法)に基づく民泊は、運営可能地域が自治体ごとに制限されています。特例民泊の特区が定められている場合のみ運営可能な特殊形態であり、自治体からの認定を受けなければなりません。

・住宅宿泊事業法(民泊新法)に基づく民泊は、届出のみで始められる比較的ハードルの低い形態です。民泊新法は2018年6月15日に施行されています。民泊新法では従来民泊が旅館業法に基づく簡易宿所として営業されてきたのとは少し異なり、あくまで住宅の延長での運営を想定しています。

民泊営業は、主に住宅宿泊事業法(いわゆる民泊新法)の届出を行う必要があります。

≪参考≫

www.airbnb.jp

stayjapan.com

*民泊仲介サイト(住宅宿泊仲介業者)

 

まとめ

最近の宿泊施設は、ホテル以外にも、デザイン性が高く、宿泊機能も優れた施設が多くあります。予約の際は、前もってホテルを含めた各施設の特徴や設備を調べて、宿泊目的や予算に一番あった施設を選択することをおすすめします。滞在体験が自分好みのコスパの高い価値あるものとなり、宿泊満足度がアップするはずです。